老人ホームの種類と特徴について分かりやすく解説

高齢者向け施設は、介護度や費用、提供されるサービス内容によってさまざまな種類があります。
家族や本人にとって最適な施設を選ぶことは、生活の質に大きな影響を与えるため、各施設の特徴を理解することが重要です。
この記事では、主要な6つの老人ホームの種類とその特徴について、分かりやすく解説します。

特別養護老人ホーム（特養）

対象者	要介護3以上 65歳以上の方
運営母体	社会福祉法人
居室タイプ	従来型（多床室） : 4人部屋（6.5畳～） / 洗面・トイレなしユニット型（個室）: 8畳～ / 洗面・トイレあり
費用	初期費用 : 0円月額 : 6～15万円（目安）

※介護保険で外部サービス（デイサービス・デイケア等）・福祉用具（車いす等）　利用不可

メリット

●　月額費用が安く、収入に応じて変動

●　終身で入所可能

●　24時間介護サービスを受けられる

デメリット

●　要介護度が重い方が優先され、申し込み順ではない

●　入居待機者が多く、愛知県内では1施設平均300人待ち

●　24時間看護職員の配置義務なし

特別養護老人ホーム（特養）は、要介護度が高い方が優先される施設で、24時間介護サービスを提供します。
費用が比較的安価で、終身で入所できるため、長期的に安心して過ごすことができます。
ただし、入居待機者が多いため、早めの申し込みが必要です。

介護老人保健施設（老健）

対象者	要介護1以上 65歳以上の方
運営母体	医療法人
居室タイプ	従来型（多床室）: 4人部屋（5畳～） / 洗面・トイレなしユニット型（個室）: 8畳～ / 洗面・トイレあり
費用	初期費用 : 0円月額 : 9～20万円（目安）

※介護保険で外部サービス（デイサービス・デイケア等）・福祉用具（車いす等）　利用不可

メリット

●　在宅復帰を目指したリハビリが受けられる

●　医療スタッフが充実している

デメリット

●　利用期間は3ヶ月～半年程度が一般的で、終身入所は少ない

●　外部介護サービスや福祉用具の利用不可

介護老人保健施設（老健）は、リハビリを重視し、在宅復帰を目指す方に適しています。医療スタッフが充実しており、医療面でも安心して生活できますが、利用期間が限られているため、長期的な入所を希望する方には向いていない場合があります。

グループホーム（認知症対応型共同生活介護）

対象者	要支援2以上 65歳以上で認知症の診断が必要
運営母体	民間企業が多い
居室タイプ	4.5畳～ / 洗面・トイレなし
費用	初期費用 : 0～数十万円月額 : 10～30万円（目安）

※介護保険で外部サービス（デイサービス・デイケア等）・福祉用具（車いす等）　利用不可

メリット

●　少人数制（1ユニット5～9名）で認知症の進行を遅らせる効果が期待できる

●　長年住み慣れた地域で生活を続けられる

デメリット

●　定員が少なく、空室待ちが多い

●　医療依存度や介護度が高くなると退去を求められる場合がある

グループホームは、認知症の進行を遅らせるために少人数で生活することが特徴です。地域密着型で、長年住み慣れた場所で生活を続けることができるため、認知症の方にとって安心できる環境を提供します。しかし、定員が少ないため、空室待ちが多いのが現実です。

介護付き有料老人ホーム（特定施設入居者生活介護）

対象者	自立～要介護の方（施設により異なる）
管轄	厚生労働省
居室タイプ	11畳～ / 洗面・トイレあり
費用	初期費用 : 0～数千万円月額 : 20～50万円（目安）

※介護保険で外部サービス（デイサービス・デイケア等）・福祉用具（車いす等）　利用不可

メリット

●　24時間介護職員が常駐

●　医療・看護体制が整っており、持病のある方も入居可能

●　ターミナルケア対応

デメリット

●　費用が他施設に比べて高め

●　サービスの質に施設ごとの差がある

介護付き有料老人ホームは、24時間体制で介護サービスを提供し、医療・看護体制も整っています。持病がある方や、終末期ケアが必要な方にも対応可能ですが、費用が高いため、予算に応じた選択が求められます。

住宅型有料老人ホーム

対象者	自立～要介護の方（60～65歳以上）
管轄	厚生労働省
居室タイプ	8畳～（洗面・トイレあり） / 一部多床室あり
費用	初期費用 : 0～数千万円月額 : 10～50万円（目安）

※介護保険で外部サービス（デイサービス・デイケア等）・福祉用具（車いす等）　利用相談可

メリット

●　外部の介護サービスを自由に選択可能

●　デイケアや訪問介護施設を併設している場合がある

デメリット

●　配置基準がないため、サービスの質にばらつきがある

●　介護サービス利用頻度に応じて費用が高くなる

住宅型有料老人ホームは、外部の介護サービスを自由に選べるため、柔軟な生活が可能です。デイケアや訪問介護施設を併設していることもありますが、サービスの質にばらつきがあるため、事前にしっかりと調査することが大切です。

サービス付き高齢者向け住宅（サ高住）

対象者	自立～要介護の方（60歳以上）
管轄	国土交通省
居室タイプ	15畳～（浴室・キッチン付き）または 11畳～（トイレ・洗面付き）
費用	初期費用 : 0～数十万円月額 : 10～30万円（目安）

※介護保険で外部サービス（デイサービス・デイケア等）・福祉用具（車いす等）　利用相談可

メリット

●　外部の介護サービスを自由に利用可能

●　安否確認と生活相談サービスが提供される

●　高い自由度

デメリット

●　要介護度に応じて移動を求められる場合がある

●　介護サービス利用頻度に応じて費用が高くなる

サービス付き高齢者向け住宅は、外部の介護サービスを自由に利用でき、生活相談サービスや安否確認が提供されるため、自由度が高い施設です。しかし、要介護度に応じて施設の移動を求められることがあるため、事前に確認が必要です。

まとめ

高齢者向け施設には、それぞれの介護度や提供されるサービス内容に応じて、さまざまな種類があります。
どの施設が最適なのかを選ぶことは非常に重要ですが、同時に悩ましい部分もあるかと思います。

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